開業時のメールアドレス、独自ドメインで作るか

開業時のメールアドレス、独自ドメインで作るか

開業の準備で、取引先や求人の応募者、患者さんとのやりとりに使うメールアドレスを決める場面があります。無料のメールで始めるか、医院のホームページと同じ独自ドメイン(info@医院名.jp のような形)で作るか。この記事は、JPドメインを管理するJPRSの規則とGmailの送信者向けガイドラインから、開業時に決めておきたいことを整理したものです。

当社は、開業時から独自ドメインで作ることを勧めています。決めておくのは3つです。どの種類のドメインを取るか(個人開業か医療法人かで選べる種類が変わります)。ドメインの名義を誰にするか。予約の確認メールなどを送るなら、SPFかDKIMのメール認証を最初に設定すること。

※ 規則とガイドラインは改定されます。この記事は、下に挙げたページを当社が確認した時点の記載にもとづいています。

目次

独自ドメインにしておくと、医院の名前で続けられます

独自ドメインにしておくと、医院の名前で続けられますという考えを、担当者が替わっても続くメールの図で示す

ここからは筆者の考えです。無料のメールアドレスは手軽に作れますが、アドレスの中に医院の名前が入らず、受け取った側からは誰のものか見分けにくくなります。担当のスタッフ個人のアカウントで作ると、その人が辞めたときに引き継げないおそれもあります。

ホームページと同じドメインでメールを作れば、アドレスを見ただけで医院からのメールだと分かり、メールを置く会社を変えてもアドレスは変えずに済みます。名刺・診察券・求人票に一度印刷したアドレスを、開業後に変えなくて済むのが、最初に決めておく理由です。

個人開業と医療法人で、取れるドメインが違います

個人開業と医療法人で、取れるドメインが違いますという条件を、形の異なる部品と受け口で示す図

JPRS:属性型(組織種別型)・地域型JPドメイン名登録等に関する規則によると、「.or.jp」や「.co.jp」のように末尾で組織の種類を表すドメイン(属性型JPドメイン名)は、種類ごとに登録できる組織が決まっています。

末尾規則の別紙が挙げる登録資格(抜粋)歯科医院に当てはめると
.or.jp財団法人・社団法人・医療法人などの、日本の法律にもとづいて設立された法人(ほかの種類に当たらないもの)医療法人の医院
.co.jp株式会社・合同会社などの会社医院とは別に会社(MS法人など)を持っている場合の、その会社
出典:JPRSの上記規則の別紙1をもとに、当社で抜粋・言い換えました。ほかの種類は規則の原文をご覧ください。

同じ規則の第9条は、属性型・地域型のJPドメイン名を1つの組織につき1つまでとしています。合併や組織名の変更などの場合は例外がある、とも書かれています。

ここからは筆者の読み方です。個人で開業する医院は、上の表のどちらにも当たらないので、上の表の種類以外のドメインから選ぶことになります。どの種類なら個人で登録できるかは、登録を頼む業者に確かめてください。開業後に医療法人にする予定があるなら、そのときに「.or.jp」を取り直すのか、最初のドメインを使い続けるのかを、開業前に考えておくと迷いません。

名義は、制作会社ではなく医院に

名義は、制作会社ではなく医院にという考えを、医院側に登録と更新連絡をまとめた図で示す

ホームページの制作をまとめて頼むと、ドメインの登録も制作会社の名前で済まされる場合があります。ここからは筆者の考えです。メールアドレスは、ホームページ以上に毎日の連絡を支えるものです。ドメインの登録者は医院(院長または医療法人)にして、更新の連絡が医院に届くようにしておくことを勧めます。更新の管理についてはドメインの更新忘れ、誰が管理しているかで詳しく扱いました。

メールを送るなら、認証の設定は最初に

メールを送るなら、認証の設定は最初にという順序を、盾の手前で待つ封筒と受信箱で示す図

Gmail ヘルプ:メール送信者のガイドラインによると、2024年2月1日以降、個人用のGmailのアカウント(末尾が @gmail.com など)にメールを送るすべての送信者は、送信元のドメインにSPFまたはDKIMのメール認証を設定するなどの要件を満たす必要があります。ほかに、メールの送信にTLSの接続を使うこと、Gmailのアドレスを送信元に装わないことなども挙がっています。

同じページは、認証していないメールは、迷惑メールに分類されたり、拒否されたりすることがあると書いています。1日に5,000件を超えて送る送信者には、SPFとDKIMの両方とDMARCの設定など、さらに要件が加わります。メールの配信サービスを使う場合は、医院のドメインのメールに、そのサービスがSPFとDKIMの認証をかけているかを確かめるよう求めています。

ここからは筆者の読み方です。医院から送るメールは、院長やスタッフが手で送るものだけではありません。Web予約の確認メール、お問い合わせフォームの自動返信、リコールのお知らせなど、別のサービスが医院のドメインを名乗って送るメールもあります。医院のドメインを名乗って送るサービスを書き出し、すべてが認証の設定に入っているかを、ドメインを取った業者やメールの会社に確かめてください。患者さんの側で迷惑メールに振り分けられると、予約の確認が届かないまま来院日を迎えることになります。

まとめ ── 開業前に決めること

  1. ドメインの種類を決める。医療法人なら「.or.jp」が選べ、個人開業なら属性型以外のドメインから選ぶ。属性型JPドメイン名は1組織につき1つまで
  2. ドメインの登録者を医院にする。更新の連絡先も医院にする
  3. 院長用・受付用・求人用など、役割ごとのアドレスを決め、スタッフ個人の名前のアドレスに業務を載せない
  4. 医院のドメインで送るサービスを書き出し、SPFかDKIMの認証を設定する

ドメインとメールは、ホームページより先に決まっている必要がある土台です。当社のWEBサイト作成では、ドメインを医院の名義で取るところからお手伝いしています。

参考にした情報源

開業の準備を、事務の側から

開業したあとも毎日続く、発注の手順・数字の見方・スタッフへの任せ方を、白紙のうちに決めておくご相談をお受けしています。開業のご予定が固まる前からご相談いただけます。医院のIT・システム全体のご相談は、DX・ITソリューションのページにまとめています。

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この記事を書いた人

近藤 宏海のアバター 近藤 宏海 代表取締役

近藤 宏海(こんどう ひろみ)/株式会社ガラパゴスワークス 代表取締役。歯科医院の開業から日々の運営まで、事務の現場を担ってきました。自社で歯科医院向けのWebアプリ「事務長AI」と、歯科医師向けアプリ「シカノバ」を開発・運営しています。

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